各種サポート制度

個性輝く柔軟な働き方

不妊治療や中長期にわたり治療が必要な持病、育児、介護の際に利用できる「積立有給休暇」や、小学校就学前のお子さんを養育する方向けに、病気や怪我をした子の看護のために利用できる「看護休暇制度」、子供の学校行事への参加や役所への立ち寄り・通院等、さまざまな事情に応じて取得できる「時間単位有休」など各種制度を設けています。

• フレックスタイム制度

  従来の育児・介護に加え、「不妊治療や病気・けがによる治療」を理由として、短時間勤務へ勤務形態を変更することができます。

• 短時間勤務制度

  従来の育児に加え、「介護、不妊治療や病気・けがによる治療」を理由として、勤務時間を弾力的に調整することができます。

• 時差出勤制度

  妊娠中または育児介護の必要性がある場合、通院や公的機関への所用がある場合などに、出退勤の時間をずらして勤務することができます。

• ファミリーサポート休職

  仕事と家庭の両⽴⽀援を⽬的として、「育児、介護、不妊治療」を理由として休職が認められます。

• 積立有給休暇

  付与後2年を経過し失効する有給休暇を最大40日間積み立てることができます。不妊治療や中長期にわたり治療が必要な持病、育児、介護の際に利用できます。

• 育児休業制度

  産後休暇終了日の翌日から子どもの1歳の誕生日まで取得することができます。近年は男性の育児休業の活用に関しても年々活発になっており、 男性の育休取得者の割合は年々増えています。

• 出産祝金

  社員および社員の配偶者の出産に対して、会社からお祝金が支給されます。

• 配偶者出産休暇制度

  配偶者の出産にあわせて休暇を取得できます。

• 時間単位有休制度

  子供の学校行事への参加や役所への立ち寄り・通院等、さまざまな事情に応じて、時間単位で有給休暇を取得できます。

• 看護休暇制度

  小学校就学前のお子さんを養育する方向けに、病気や怪我をした子の看護のために休暇を取得できます。

• 定年後の再雇用制度

  定年である60歳を過ぎても健康で働き続けた い社員のために、再雇用制度を設けていま す。

従業員の男女比率や、女性の役員比率といった従業員構成、平均残業時間や有休暇取得状況に関しては「ESGデータ集」をご参照ください。

充実した教育制度

対話と相互理解の促進に向けて、各種セミナーや座談会を取り入れている他、海外国籍の社員向けには会社負担で日本語スクールに通学いただける語学学習支援を行っています。

• D&I理解促進セミナーの開催
  • 障がい者雇用セミナー
  • 発達障がいの理解と職場マネジメントセミナー
  • 不妊治療と仕事の両立支援セミナー
• 子育て社員座談会開催
• 産休・育休ハンドブックの全社周知
• 語学スクール（日本語／英語／中国語）